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「ダム年鑑」よもやま話

 これは、(財)日本ダム協会で長年「ダム年鑑」の作成に携わっている担当者が、ダム年鑑にまつわるエピソードなどを綴ったものです。元々は内部的な資料でしたが、歴史あるダム年鑑を知る上で興味深いので、一部修正してここに紹介することにしました。
 なお、元になる原稿が書かれたのは、平成16年11月です。
 
 ダム年鑑2005年版の各種アンケート調査(注1)の回答がいま手元に続々と寄せられている。ご多忙の中をご協力いただいた各界関係者の方々に厚く感謝を申しあげる次第である。
 この機に、今日のダム年鑑のいきさつと、パソコンの記憶容量がギガ単位のいまではとても考えられないエピソード等をご紹介したい。

〔昭和35年に「ダム年鑑」誕生、その後「ダム総覧」に〕

 昭和35年といえば国民一丸となって今日の日本の礎を築いていた時代だが、ダム年鑑の初版である1960年版はこうした時代背景の中で産声をあげた。電力需要や水需要がうなぎのぼりのなかで、ダム建設と水資源開発の経過や現況を理解するには好都合の資料として当時は重宝されていた。しかし、諸般の事情もあったのか、年鑑として発行したのはこの60年版と61年版で、そのあとは3年後の64年版となり、さらに5年後、年鑑は「ダム総覧」と名を変え1969年版を発行している。

これが原点、ダム年鑑1960年版
かなり薄いが、表紙には力強い文字が

ダム総覧と名を変えた1969年版
厚さが増す
〔財団法人になったことを契機に見直し開始〕

 これまで任意団体であったダム協会が、財団法人として新たに発足したのは昭和49年6月だが、総覧の業務はその後も引き継がれ、翌50年11月に1976年版、次いで80年版、84年版と、ほぼ4年ごとに発行してきた。

 業務の見直しが必要となったのは、ちょうどこの財団新発足を節目とした時点からであった。
 それは、まず量の問題である。ダム年鑑60年版を発行した当時はおよそ250頁だったものが、ダム総覧76年版では1000頁におよんだ。これまでの地道なデータの蓄積と、そのデータの多面的な表記がこうした量的増加をもたらしたのだが、76年版はこれらの膨大な量のデータを編集整理したうえ、写真植字印刷を経て一冊の本となった。この作業にかかった期間と人的労力は相当なものであった。


財団法人になって発行したダム総覧1976年版
〔コンピュータ処理を導入〕

 そこで業務能率の改善と省力化のため提案されたのが、データのコンピュータ委託処理であった。
 まず、1ダムごとにデータを「ダム台帳」(注2)用紙に書き込む。それを委託先の計算センターがユニバック社製大型コンピュータに入力する。総覧の作成は、この計算センターのプログラムを通じて、それぞれの表形態でプリントアウトする。
 文章にすればたったの数行だが、実際にここまでこぎつくには各種コードの設定やドキュメント作成などの下準備を含めほぼ3年がかりの大仕事となった。その成果は80年版として現れている。

〔データ処理の直営化を模索〕

 私が実際に業務を引き継いだのは84年版からで、すでに基本的なレールは敷かれていた。まだしかし、改善したい大きな課題が残っていた。
 問題は4つほどあった。まず、
@プリントアウトした用紙をカメラ撮りするので、文字品質が活字と比べ数段落ちる。
A外注方式のため、データの分析が必要な場合は費用と日数がかかる。
Bダム台帳を手書き更新したものを外部のオペレータがパンチするので、間違いがおきやすく、校正に相当の時間を必要とする。
C索引は1ダムごとに頁数を確認して手作業で作成するので、これもまた相当のルーチンワークとなる。
 これらを解決する方法はひとつだけあった。自前のコンピュータを導入すれば良いのだ。外部委託しているデータ処理をすべて内部で行い、印刷はコンピュータ写植変換を用いればよい。データの加工や索引作成も、それに応じたプログラムを作れば処理できる。

〔高いハードルが〕

 簡単なようでしかし、それがなかなか実行できないという時代の壁がそこに立ちはだかっていた。
 膨大なデータ量とはいえ、大型コンピュータでは器が大きすぎ、なおかつ莫大な費用を必要とする。また、当時出回っていたパソコンでは1ダムのデータが長過ぎて処理しきれなかった。オフコンの端末レベルのコンピュータなら解決することが分かったが、ほかにも、大きな問題があった。
 ユニバック社の大型電算機は入力に独自の文字コードを使用していた。つまり他社のコンピュータではそのままデータを使うことができない。今のようにコンバート(文字コード変換)するソフトがあればよいのだが、それも市場に出回ってはいなかった。膨大な量のデータ保存方法も壁になっていた。今でこそ記憶容量もギガバイト級という驚異的なハードディスクが普及しているが、昭和58年ごろのパソコンやオフコンの端末機器のハードディスク容量はせいぜい最大10メガ程度でしかなく、あと数メガのところで基礎データをすべて取り込むことは不可能に近かった。

〔時が解決、再び「ダム年鑑」に〕

 やはり時を待たねば問題は解決しなかったが、幸いにも、それほどたたずして状況は好転していった。
 まず、データ変換である。計算センターの担当者と折衝しているうちに、文字コード変換プログラムをそこで開発していることが分かった。情報化時代を見越して開発を進めていたもので、すでに実用のレベルにあった。費用はかかるが、データ変換に関しては一応、解決の目安がついた。
 残る課題はハードディスクの記憶容量だけである。調べているうち、20メガのディスクがN社から昭和59年10月に発売されるという情報を得た。念のため各社を比較してみると、I社は8メガ、F社は11メガ(最大接続33メガ)、そしてN社は20メガ(同40メガ)であった。いまでは考えられない小さな容量だが当時はOSも含めて20メガもあれば十分な時代であった。
 早速、N社のオフコン端末機を導入することが決定し、問題は氷解していった。
 これを機に、毎年新しいデータを活用していただきたいということで、総覧も年鑑に改め、昭和62年3月に「ダム年鑑1987年版」を発刊できる運びとなった。

名前が戻ったダム年鑑1987年版
今と変わらない厚さ

最新のダム年鑑2004年版
◇           ◇           ◇

 ダム年鑑のいきさつということで、やや冗長なご紹介となってしまったが、やはり情報産業の急速な発展が、今日の業務改善の大きなバネとなったように思える。また、年鑑そのものも、先輩諸兄の地道なデータ収集と刻苦勉励の賜物であり、あらためてこの業務に携わる責任をここに痛感する次第である。


(注)
1.ダム年鑑を作成するために、ダム諸元、工事の進捗状況、使用資材の状況など多数の項目について、関係各機関、関係会社などに郵送により各種の実態調査を行っている。この調査は、内容が必ずしも意見を尋ねるアンケートではないが、「アンケート調査」と呼ばれている。

2.「アンケート調査」の結果のうち個別ダムに関するものは、データベースに蓄積される。このデータベースは「ダム台帳」と呼ばれる。

(2004年12月作成)
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