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はじめに
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大河津分水路については、多くの記事や記録がありますが、その歴史についてあまり知られていないと思います。
大河津分水路は新潟県にあり、江戸時代から越後平野の農民の悲願で明治４２年に工事着手し、大正１３年に竣工しました。その後、昭和２年に自在堰が陥没したため補修工事を実施しました。時代を経て老朽化が進み平成に入って洗堰と可動堰を新設しました。現在、分水路下流部の河道の拡幅工事を実施するため国土交通省信濃川河川事務所が調査を行っています。
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分水路工事の流れ
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越後平野を信濃川の洪水から守る最良の方法として、江戸時代から現在の大河津分水路地点での分水計画が提案されており、その必要性は多くの在野の分水運動活動家の間で認識されていました。
大河津分水路の開削工事は、明治時代に２回実施されています。第一期工事は明治２年から明治８年まで実施されましたが、予算枯渇や反対運動によって工事は廃止（中止ではなく完全取りやめ）になりました。その後も越後平野は毎年のように大洪水による被害が発生しました。その被害の軽減の為に大河津分水路掘削の声があがり、政府は第２期工事として明治４２年に大河津分水路の掘削に着手し、大正１３年に竣工しました。
昭和２年に分水路の重要施設であった自在堰が陥没するという大事故が発生し、被害が甚大であったため自在堰の復旧をあきらめて可動堰を新築しました。
平成に入って、分水路の重要施設の老朽化が目立ちはじめたことで、洗堰と可動堰の改築を実施し、今後は分水路下流部の河道と分水路河口部の重要施設である床固（とこがため）の改築を予定しています。
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分水路建設に努力した人々
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下表は、大河津分水路建設のため活動した主な分水運動活動家をつづった年表です。初めて大河津分水路建設を願い出た本間屋数右衛門から田沢実入（みのり）まで、大河津分水路建設に尽力した人物をまとめてみました。また、この表中の人物の中には、分水路建設だけでなく越後平野の治水に貢献した人も多くいます。
大河津分水路を最初に提唱したのは、本間屋数右衛門です。数右衛門の分水路掘削の目的は新田開発です。大河津地点で水路を堀割り、寺泊に洪水を流すことによって「悪水」（水害）を除き、分水路下流地域で「新田」の開発を目指そうと考えていました。数右衛門は、享保１５（１７３０）年に阿賀野川で新発田藩が施工した松ヶ崎開削によって出現した広大な土地のことを聞いて、大河津分水路によっても新田開発が可能と確信を得たようです。
本格的な越後平野における信濃川の治水対策として、大河津分水路の必要性を提唱したのは小泉蒼軒です。蒼軒は信濃川下流域の治水運動を方向づけ、その運動は明治２年に着手する大河津分水路第一期工事へ続いていきます。
田沢実入は、「信濃川治水論」のなかで、「水の害毒をたくましうするは、人の之を治めざればなり。水の罪にはあらざるなり」と説き、明治政府の大河津分水路工事廃止を決定付けたといわれる外国人技師の「報告」に反論し、信濃川の治水は大河津分水路によって達成されることを主張しました。
大竹貫一と高橋竹之介は、明治２９（１８９６）年に発生した信濃川最大の洪水「横田切れ」を契機として、国家的見地で政府に大河津分水路の実現を激しく迫った人物です。
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その他、高橋健三、鷲尾政直など、多くの人が大河津分水路建設に努力しました。
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明治時代における大河津分水路第二期工事着工までの流れ
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明治元年から明治４２年の大河津分水路第二期工事までの大河津分水路関係の主な出来事です。
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明治元年（１８６８）年５月、戊辰戦争のさなかに発生した信濃川大洪水を受けて、新発田藩は国の統治機関である越後府に大河津地点での分水路開削を求める建白書を提出します。
翌明治２年には蒲原地方（越後平野の広範囲な地域）３９か村の庄屋・組頭有志も分水路開削を求める建白書を提出します。地元からの陳情を受けて、明治政府は全額官費で大河津分水路の開削を決定し、５月１９日に寺泊村に信濃川分水役所を設置し分水路開削の準備に着手します。しかし、この頃は王政復古した（明治時代に入った）ばかりで、政府の財政状況が苦しく工事資金に支障をきたしたため９月１７日に工事中止の命令が下ります。そこで、地元の有志が、「工事費は支障のないようにする。」という上申を越後府知事におこないます。地方有志の誠意と上申により、政府は工事着手を決めます。
工事総括の青柳薫平権少佑（ごんのしょうゆう）が、関係７藩２県の担当者を招集して工事費の支出方法を相談した結果、総工事費を１００万両と見積り、朝廷御下賜金４０万両、全国国役金１５万両と水害地方分担金いわゆる地元負担金を４５万両としました。工事関係者と新発田藩、村上藩、地元代表の総代が相談して地元負担金を大河津分水路建設によって利益を受ける地域の米１石を１等級から８等級に分類し等級割当てで負担することとしました。このようにして大河津分水路第一期工事は青柳薫平権少佑総括のもとで掘削工事を着手します。明治３年７月７日分水路工事の起工式を渡部村石湊で行ないました。大河津分水路第一期工事の規模は延長８，６０７ｍ、工事費約１００万両、労務者数延べ５３７万人、掘削土量約４６０万m3という計画でした。
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工事の出役者（関係者、人足）は、１日１万〜２万人に及んだと言われています。工事は人海戦術で畚（もっこ）や薦担ぎ（こもかつぎ）などを利用した工法で施工していました。この工事の地元の負担は工事費だけでなく、工事に必要な人足の供出も強要されたようです。
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信濃川河口にある新潟町からは港が土砂で埋まり、港の機能維持ができなくなるという理由で分水工事反対の声が早い時期から上がっていました。
明治５年４月４日、「渡辺梯輔騒動」が勃発します。分水路工事の負担増に不満を持っていた農民を扇動し大河津分水路反対をかかげた元会津藩士渡辺梯輔を中心とした一揆ですが、諸説があってはっきりしていない部分が多く詳細はわかっていないようです。この一揆の勃発で分水工事は一時中断してしまいます。しかし、一揆は越後府側が鎮圧して終了し、分水路の掘削工事は再開されます。明治６年１１月頃に分水路上流部の平野部分の掘削工事はほぼ完成まで進みますが、分水路下流部の山間地に発生した地すべりの処置、また工事予算の枯渇や外国人技師の意見書などもあって、明治８年に政府は正式に工事廃止命令が出します。
明治４年に明治政府から信濃川の調査を命じられた外国人技術者ブラントンは、新潟港を貿易港として維持していくためには信濃川の流量を減らしてはならないと分水工事に反対する意見を翌年の明治５年３月に復命しました。また、明治６年に外国人技術者のリンドーは、測量結果等をもとに河川水位や河川勾配、流量計算を行い工事費なども含めて詳細に検討した結果、信濃川は現況河道のままで堤防を補強することを最良案として提案し、分水路工事は不利と復命しました。
世間の情勢や工事予算だけでなく、新潟港への影響も踏まえて大河津分水路第一期工事は、明治８年に正式に廃止されました。
当時の治水関係の施工技術は、江戸時代からあまり進歩もなく、石と木を利用して人力に頼る施工であったことから、第一期工事は廃止の選択がもっとも妥当な判断であったと考えられます。
しかし、多くの在野の分水運動活動家は、越後平野の治水を大河津分水路で行う運動を続けました。
明治１７(１８８４)年に内務省は、古市公威が策定した信濃川治水計画案、国が河道改修を実施して新潟県が堤防の強化を施工する信濃川河身改修工事を発表します。その工事を施工中の明治２９(１８９６)年７月に「横田切れ」といわれる信濃川の大洪水が発生します。翌３０年そして３１年にも信濃川に大洪水があり、相次ぐ洪水に地元からは、堤防改修だけでは信濃川の洪水を防ぐことは不可能であり、大河津分水路は必要であるという意見が再燃し、多くの団体から政府に請願が続きます。
それを受けて、政府は明治４０（１９０７）年から大正１０（１９２１）年までの１５ヵ年継続事業として信濃川改良工事を総予算１，３００万円で実施することとしました。この計画は、大河津分水路の開削をメインにした工事でした。その計画に基づいて明治４２年６月１日分水路の開削に着手。７月５日信濃川改良工事の起工式を寺泊で挙行し、大正１１年８月２５日に分水路通水、竣工式は大正１３（１９２４）年に信濃川と分水路の分岐点で執り行われました。
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大河津分水路第一期工事の問題点について
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江戸時代の治水工法は、下図の様な土と木と石などを利用した工法が主体でした。
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明治初期の治水工法も江戸時代とほぼ変わらないものでした。松ヶ崎開削（現在の阿賀野川の河口になった個所に１７３０年に施工した分水路）時に掘削した水路に施工した工法もほぼ同様な工法を利用したと考えられます。松ヶ崎で施工した開削部は、翌年の雪解け出水と長雨洪水で護岸等の施設が流出したことにより、水路法面が大きく崩れて河道が拡大し、復旧することができずに現在の阿賀野川の河口になりました。
江戸幕府は、この阿賀野川の水路工事を許可した当事者でもあったため、同様の施設で実施する大河津分水路の開削には消極的で、本間屋数右衛門、星清五郎等の請願も認めませんでした。しかし、明治政府は薩長中心の政府で、信濃川、阿賀野川という大河の河川エネルギーの大きさを知らなかったため、簡単に大河津分水路の開削工事を全額国負担で施工することを認めてしまった訳です。喜んだのは、越後で活動していた在野の分水運動活動家と農民です。開削すれば洪水から救われるという一心で、施設の貧弱性や水路を維持できるかなどについての詳細な部分について理解できていなかったと思われます。
事実、昭和２年に自在堰が陥没した時には、信濃川の河川水は分水路に流れ込み、「分水路下流の信濃川の川幅は、百数十メートルあったものが数メートルになった。」といわれています。
つまり松ヶ崎開削の時の失敗と自在堰の陥没時の状況を考慮すれば、第一期工事で通水していれば、明治初期の治水工法では信濃川の洪水をコントロールすることは不可能で、融雪出水、梅雨出水、台風による出水などで、阿賀野川の松ヶ崎開削と同様な事態が発生し、信濃川は現在の河口より６０ｋｍ上流の寺泊が河口になった可能性が大きいと思います。
また、外国人技術者は明治政府から農民の苦しみや心情などの配慮より、治水と殖産興業の面からの判断を要求されていたと考えられます。ブラントンもリンドーも新潟港の港湾機能の維持という面からの判断で分水路中止の提言をしたものだと考えます。
当時の新潟県令（現在の知事）である楠木正隆は、明治政府が行う大河津分水路第一期工事の中止や廃止を提言する立場になく、政府の方針にしたがわざるを得なかったと思われます。
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まとめ
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最後に越後平野の農民を洪水という苦難から救うべく建設された大河津分水路を第一期工事で通水していたら、分水路の護岸等の施設は信濃川の洪水で破壊され信濃川の河口は寺泊になっていたと考えられます。そうなれば分水路下流の越後平野は水無し平野、砂ぼこりのたつような広大な荒野となっていた可能性が大きかったと思われます。
ブラントンやリンドーの提言も港という観点からではありますが、結果的には正しい判断であった思われます。
楠木県令は、大河津分水路第一期工事に関して、「農民のために継続を宣言し、政府の廃止に反対すべきであった。」というようなこと言える立場ではなかったと思われます。
明治末期になり、世界の進歩的な土木技術や当時の最先端の掘削機械、運搬機器を輸入し、大型機械による機械化施工が可能となり、鉄とコンクリートを利用することができるようになって、大規模な治水施設が建設可能となりました。
すなわち、農民の苦難の救済のためという大義名分で木と石で作った施設で通水すれば、結果的に多くの農民を救済できなかったと考えられます。
明治の末期まで着手が遅れたことにより、世界の進歩的土木技術を取り入れて施工できたことが、今の豊かな越後平野を作ったと言っても過言ではないと思います。
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(2015年7月作成)
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